ハンドメイドをするのが趣味で、それを副業にしたいと考えている方少なくないと思います。
最近では、BASEなどのネットショップを利用すれば、簡単に自分のネットショップが開設できます。
しかし、ショップを開設する上で、気になるのが、住所や電話番号などの個人情報の公開についてだと思います。
なるべく、個人情報の公開は避けたいですよね。
そこで、今回は、ハンドメイドショップを開設する上で、住所バレを防ぐ方法について紹介していきたいと思います。
- ハンドメイドショップは住所公開が必須なのか
- ハンドメイドショップで住所バレを防ぐ方法
- ハンドメイドショップにオススメのバーチャルオフィス
目次
ハンドメイドのネットショップを開業するために住所公開は必須??
ハンドメイドの商品を、店頭で販売するにはまとまった費用や時間が必要であり、なかなかすることができません。
しかし、現代社会では店頭で販売をしなくても、ネットでショップを開業することができます。
店舗をリアルに構えて開業するより、ネットで開業する方が手間や費用が掛からず、気軽に行ことできます。
しかし、ネットで販売を行う場合でも、他人と金銭を取り交わすため法律やルールに従わないといけないことはもちろんあります。
例えば、消費者を保護するためにある特定商品取引法では、ハンドメイドのネットショップのような販売方法の場合、ショップの運営者は住所の公開が必要になります。
サイトによっては、電話番号やメールアドレスなどその他の個人情報の公開が必須の場合もあります。
リアルな店舗を持たず、個人事業主としてハンドメイド商品の販売を行う人が多いため、金銭を支払う消費者の安全性を守るためにも必要な法律です。
ハンドメイド商品をネットで販売したいけど住所も非公開にする方法は?
ハンドメイドのネットショップを開業する際に、住所を非公開にすることは可能です。
しかし、多くのネットでショップを作れるサイトでは、これらの情報を非公開にしたままだと販売が行えなくなっています。
そのため、住所を非公開にするときの場面としては、一時的に販売を中止する時や、登録している住所を変更したい時などイレギュラー時となります。
ただし、ネットでハンドメイド商品を販売しつつも、プライベートの情報が公開されないように下記のような方法で対策をすることは可能です。
特定商品取引法に則る必要がないサイトを利用する
先ほど紹介した、ネットショップを開業させる場合は、特定商品取引法に準じて住所を公開する必要があります。
しかし、ネットでハンドメイド商品を販売する方法は他にもあり、住所を公開しないで販売することができます。
それは、ネットショップを開業するのではなく、minneやメルカリなどハンドメイド商品をフリーマーケット方式で販売をする方法です。
フリーマーケットのような一時的に商品を販売する方法を使うことで、特定商品取引法が適用されず住所を公開しなくて済みます。
ただし、minneやメルカリのようなサイトだと商品の販売方法に制限があったり、手数料や送料が決められていたりなど、自由度が低いです。
そのため、一時的にハンドメイド商品を作りお小遣い稼ぎくらいの感覚で販売を行うのならば、フリマ方式をオススメします。
バーチャルオフィスを利用する
ハンドメイド商品のネットショップを開業しても、自宅の住所を利用せずバーチャルオフィスを利用する方法があります。
バーチャルオフィスは安価な料金で、仮想の事務所住所を借りることができるサービスです。
月額数千円~利用できるため気軽に自宅住所以外の拠点を住所を利用することができ、特定商品取引法にも引っ掛かりません。
バーチャルオフィスオフィスは住所を借りる以外にも、様々な便利な点があり現代社会の自由な働き方に柔軟に対応をしてくれるサービスです。
個人事業主や法人設立時に多く利用されています。
ハンドメイドのネットショップを開業する際にバーチャルオフィスを利用するメリット
ハンドメイドのネットショップを開業する際に、バーチャルオフィスを利用するメリットを3つご紹介します。
プライバシーが守られる
特定商品取引法に引っかからないため拠点の住所をネット上の公開する必要がありますが、自宅の住所を公開するとセキュリティ上危険です。
バーチャルオフィスの住所を利用することで、プライベートの情報を載せないで済むため安全です。
ハンドメイド商品を作成し、ネットで販売する人は、事業としてお金と時間を掛けながら行っている人もいますが、個人で行っている人が多いです。
そのため自宅が拠点であり、プライベートの情報をネットに載せてしまう人もいますが、トラブルが起こりやすく危険です。
現に、ハンドメイド商品を販売している女性が個人情報を公開してしまい、ストーカー被害にあったという情報もあります。
あなたがサイトに住所や電話番号を打ち込んだだけでも、その情報は不特定多数の人に見られてしまうことを意識しましょう。
料金面がお得で利用しやすい
バーチャルオフィスは他のどのオフィス形態よりも、安価で利用がしやすいです。
自宅以外の住所を用意する方法は、バーチャルオフィス以外にも沢山あります。
例えば、テナントを賃貸として借り事務所として拠点を構える方法や、レンタルオフィスを借りる方法でもサイト用の住所を用意することができます。
しかし、バーチャルオフィス以外の他の方法になると、住所を借りるだけという最低限のサービスではなくなってしまい費用がかさみます。
その点、バーチャルオフィスだと月額数千円~住所を借りることができ、お得にハンドメイド商品を販売する環境を整えることができます。
事業の発展に繋がる
バーチャルオフィスを利用することで、サイトが発展してからも様々なサポートを受けることができます。
ネットショップの開業は、フリマ形式で販売する方法よりも将来的に事業として発展する可能性が高いビジネス方法です。
バーチャルオフィスでは、規模が大きくなった事業のサポートができるように、様々なオプションが用意されています。
例えば、事務作業が回らなくなった場合、事務代行サービスや法人登記代行サービス、電話対応や問い合わせが多くなった場合、電話代行サービスのオプションもあります。
バーチャルオフィスを提供している企業によって、用意されているオプションやプラン内容は異なるため、将来のことも考えて契約をするようにしましょう。
ハンドメイドのネットショップを開業する際にバーチャルオフィスを利用するデメリット
ハンドメイドショップを開業する際にバーチャルオフィスを利用するデメリットを2つご紹介します。
他の会員と利用する住所がかぶる
バーチャルオフィスで借りられる住所は、他の会員と同じものになります。
バーチャルオフィスを契約することで、借りられる住所はその拠点のものが基本になるため、その拠点の会員の多くの人が同じ住所を利用します。
そのため、ネットで検索されるとバーチャルオフィスの住所を利用していることがまるわかりです。
ただ、バーチャルオフィスの住所をサイトに載せたり、借りた住所で法人登記をしても法律上問題はありませんので安心してください。
料金が発生する
バーチャルオフィスを契約すると安価な価格で契約はできますが、料金は固定で必要になります。
そのため、趣味感覚でハンドメイド商品を販売していたり、費用や利益をはっきりと把握していない状況でバーチャルオフィスを契約すると赤字になってしまいます。
バーチャルオフィスのように固定で料金が掛かる出費の場合は、売上管理に気を付けましょう。
ハンドメイドのネットショップを開業するのにオススメのバーチャルオフィス3選!!
ハンドメイドショップを開業するのにオススメのバーチャルオフィスを3つご紹介します。
和文化推進協会
和文化推進協会は、一般社団法人 和文化推進協会が運営するバーチャルオフィスです。
価格は月額500円という業界最安値で、京都府京都市の住所と電話番号を借りることができます。
和文化推進協会(京都市)は、作家やアーティスト、クリエイターを支援する活動を行っています。
その活動団体から、JR梅小路京都西駅にある「京都朱雀スタジオ」の情報をレンタルで利用が可能です。
また、別料金のオプションにはなりますが、郵送物の対応やクラウドファンディング中の案件に対し協会が手伝ってくれるというサービスもあります。
月額500円で利用可能!!
DMMバーチャルオフィス
DMMバーチャルオフィスは、合同会社DMM.comが運営を行うバーチャルオフィスです。
拠点は、東京都に2つと大阪に1つあり、全国の方をお客さんの対象としてみているネットショップでは、東京・大阪どちらの住所でも印象は良いでしょう。
DMM バーチャルオフィスは、大手企業グループが運営しており、スタッフの教育が行き届いています。
そのため、他のバーチャルオフィスと比べても拠点のスタッフの対応や、問い合わせの回答がしっかりとして、利用者としても安心感があります。
DMMバーチャルオフィスはどのプランがオススメ??評判や他社と比較してみた!!
DMMグループが運営
Karigo
Karigoは、株式会社Karigoが運営するバーチャルオフィスサービスです。
Karigoは、バーチャルオフィス業界ではサービスの提供経歴が長いサービスで、サービスの安定感には安心できます。
プランは全4種類となっており、ネットショップのためとりあえずで住所利用と電話番号を利用したい場合はもちろん、ショップが発展してからもプラン変更で対応が可能です。
自分に合ったプランを都度見直し契約できるため、いらないサービスを受けて高い費用を払わずに済みます。
また、Karigoは、全国幅広いエリアに展開しているため、自宅や活動エリアの近くでオフィスを探したり、東京の住所を選んだりと幅広い選択肢の中から思い通りに契約ができます。
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